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QLEDを前面に...サムスンテレビ14年目の「世界王座」固守
記事入力 2019-05-22 17:54 | 記事修正 2019-05-24 16:10:06
サムスン電子は今年、第1四半期のグローバルテレビ市場で圧倒的な1位の座を守った。クォンタムドット発光ダイオード(QLED)テレビを中心に、超大型・高級市場を積極的に攻略する戦略が功を奏したという分析だ。中国のテレビメーカーの追撃とOLED陣営の攻勢も、QLEDテレビを前面に出して高級市場で絶対強者の位置を堅くした。

22日、グローバル市場調査会社のIHSマークィットによると、サムスン電子は第1四半期に29.4%の市場シェア(金額ベース)を記録し、世界1位を維持した。昨年の第1四半期28.6%に比べ、シェアは0.8%ポイント上がった数値だ。 2・3位のシェアを合わせた数値(24.8%)よりも大きいほど、圧倒的な格差を維持した。

サムスン電子は昨年まで、13年連続でテレビ市場1位の座を守ってきた。サムスン電子はQLEDテレビを中心に、超大型・超高画質に集約されるプレミアム市場を積極的に攻略しながら、30%に近い堅調な業績を維持している。何よりもサムスン電子の内部ではQLEDテレビの成長に喜んでいる。大型化と8K市場の先取りなどの戦略が功を奏しつつ、QLED テレビのプレミアム市場での「大勢」として位置しているというのが自己評価だ。今年の第1四半期、QLEDテレビの世界販売台数は91万2000台を記録し、昨年の第1四半期(33万7000台)よりもおよそ3倍近くに増加した。これによって今年の第1四半期におけるQLEDテレビの売上げは18億7000万ドルに達した。サムスン電子は、全体のQLEDテレビ販売台数のうち98%にあたる89万6000台を販売し、プレミアムテレビの二大軸の一つであるQLED陣営を率いている。

QLEDテレビは液晶表示装置(LCD)パネルとバックライトの中間にクォンタムドットフィルムをかぶせて色域を高めたテレビで、現在はサムスン電子など4社が生産している。 QLEDは耐久性に優れており、秀でた色再現性、業界最高水準の明るさを土台にした高コントラスト比と最適のHDR映像の実現などが特徴だと会社側は説明する。 QLEDテレビは従来のLCDテレビのノウハウをそのまま活用することができ、生産性が高いという利点がある。同じサイズの競合製品よりも低価格であることも、QLEDテレビの強みとしてあげられる。

最近、世界的のテレビ市場の主要トレンドは超高画質・大型化がキーワードだ。 テレビ市場では製品の大型化の傾向は続くとみており、70インチ以上の市場シェアは昨年の5.1%から今年の第1四半期は7.6%に、60インチ台は14.8%から19.1%へと大幅に増加した。世界のテレビ出荷量が継続して減少していることに比べ、超大型テレビ市場は大きくなっている。ネットフリックスなどのストリーミングサービス企業が超高画質コンテンツを競争的に公開しつつ大型テレビを活用して、これを楽しもうとする利用者が増えているという分析が出ている。

IHSマークィットによると、2015年全体のテレビ販売台数のうち3.6%水準だった60インチ大型テレビの販売比重は、2016年は5.2%で2017年は6.8%と、毎年その規模が大幅に増加していることが分かった。大型化の傾向にしたがって、50インチ台のテレビが大勢になった。 IHSマークィットは今年、50~59インチのテレビ販売量は昨年よりも1000万台以上増えて、6719万台を記録すると予想した。これはインチごとの販売量の中で最も多くのレベルだ。

国内市場でも大型化が進んでいる。サムスン電子が4月の一ヶ月間の国内消費者の購買データを分析した結果、8Kテレビは購買者全体の70%以上が75インチと82インチを選択したと分かった。サムスン電子の関係者は「超大型になるほど8Kに対する価値を消費者が大きく感じるだろうという作戦が当たったという判断だ」と説明した。

超大型・超高画質のQLEDテレビの成長傾向は、国内テレビ市場の成長も牽引している。低迷していた国内テレビ市場は昨年は1兆7000億ウォン水準で2017年との比較で8%増加し、反発に成功した。今年も主要テレビメーカーはプレミアム製品の販売拡大と8K市場の本格販売など、市場成長を維持するために熾烈な競争を繰り広げている。

サムスン電子は8Kテレビの拡散に先鋒として乗り出し、超高画質テレビの主導権をにぎっている。 8Kテレビは現在の主流製品である4Kよりも画質が4倍鮮明な、「夢の画質」で期待を集めている。サムスン電子は2019年型QLEDテレビの新製品にHDMI 2.1規格を搭載し、超大型テレビ市場を先取りするためのグローバルな出撃準備を終えた。サムスン電子は今年、QLED 8Kテレビの発売国を60ヶ国以上に増やす計画だ。

[ファン・スンミン記者]



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每日經濟新聞日本語版は専門翻訳会社O2CNIで代行しています。原文と翻訳の間に多少の違いがあり得ます。

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