韓国人と日本人のそれぞれ相手国に対する好感度が1年前より大きく改善されたことが分かった。米・中葛藤が深刻化している状況で日韓両国首脳の関係改善への努力に対する国民の期待が反映されたものと分析される。

韓国の民間シンクタンクである東アジア研究院（EAI）と日本の非営利シンクタンクである言論NPOは1日、このような内容を含む「2022日韓国民相互認識調査」報告書を発表した。

韓国人1028人と日本人1000人など計2028人を対象に調査した結果によると、日本に対して好印象を持つ韓国人の割合は昨年20.5%から今年30.6%へと大幅に上昇し、良くない印象を持つ割合は63.2%から52.8%へと大幅に減少した。同期間、韓国に対する日本人の好感度も昨年25.4%から今年30.4%へと小幅上昇し、悪い印象を持つ人の割合も48.8%から40.3%へと大幅に減少した。日韓両国いずれも相手国に対する印象が1年前に比べて大きく好転したことになる。

この調査は2013年から両国で毎年1回ずつ行われ、今年で10年目を迎えた。今年、日本に対する韓国人の好感度は2019年水準に回復し、韓国に対する日本人の好感度は過去最高水準に近いことが分かった。日韓両国の関係は文在寅（ムン・ジェイン）政府で日韓慰安婦合意を事実上破棄して2019年の経済・貿易・軍事的葛藤へと深化し、2020年新型コロナウイルスで人的交流まで途絶え回復が難しい状態に至った。この期間、韓国人は日本に対する好感度が急に冷め、また急に改善される姿を見せたが、日本人は韓国に対する好感度がゆっくり下がり、再びゆっくり回復している。

[ハン・イェギョン記者]


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