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生死を賭けた映画館...恐竜「ネットフリックス」の空襲
記事入力 2018-07-10 17:05 | 記事修正 2018-07-12 16:31:13
■ 「CGV映画産業メディアフォーラム」開催

韓国の映画館業界は「内憂外患」だ。 2013年の一年で観客が2億人を超えて以来、5年のあいだ停滞状態を強いられている。すでに業界では2015年の2億2000人が国内観客動員数の頂点だと考えている。今後は減少する公算が大きいというわけだ。

それもそのはずで、伝統的な映画館業界の最大の敵であるOTT(Over The Top)企業「ネットフリックス」などが国内市場の掌握を本格化している。これらは劇場を経由せずに、独自のプラットフォームを土台にして映画やドラマ・芸能などのコンテンツを提供する。豊富な資本力で自主制作した「オリジナル」コンテンツをオンラインで簡単に見ることができるので、観客が劇場に行く誘引要因はますます消える。

このために最近、各映画館は単純な映画館から抜け出そうと死活をかけて変貌している。 CGVが2009年から推進して2016年に赤字から脱した「4DX」(五感体験特別館)、2012年ごろに登場したマルチ上映システム「スクリーンX」、4DXとバーチャルリアリティ(VR)技術を組み合わせた「4DX VRシネマ」がその例だ。しかしこれだけでは不十分だというのが業界の大半の意見だ。グローバルなOTT企業に観覧客を奪われたくなければ、単純に映画を見る劇場にのみとどまってはならないからだ。

1998年に建てた国内1号マルチプレックスCGV江辺店が20年ぶりに再開館することは、このような問題意識の反映だ。劇場を複合文化空間、いわゆる「カルチャーフレックス」として再誕生させた事例だ。 10日の午前、CGV江辺店で開かれた「CGV映画産業メディアフォーラム」で、国内外の劇場産業の現状と将来像を模索してみた。

◆ OTTプラットフォームの攻勢が本格化

映画業界の最大の敵であるネットフリックスやアマゾンなどは、オンラインに基盤したOTTプラットフォーム企業だ。これは国内の通信事業者が立ち上げたオーレTVやユープラスTVなどとは全く異なる。これらは映画館で公開された映画を少なくとも1週間以上の時差を置いてIPTVでサービスするならば、OTTプラットフォームではこれに関係なく、独自のコンテンツをオンラインですぐに見ることができる。

OTT市場はいまや全世界のボックスオフィスに次ぐレベルにまで成長している。 10日の米国映画協会(MPAA)によると、2013年の世界のオンラインプラットフォームの売上高は124億ドルで、ボックスオフィスの売上高(359億ドル)の3分の1の水準だった。しかし昨年は321億ドルで、ボックスオフィスの売上高(406億ドル)とほぼ同じレベルに至った。

CGVのソ・ヂョン代表は、「韓国だけでなく北米の映画産業も昨年の観客は12億4000人で、10年来の最低観客数で成長が鈍化した」とし、「その中でネットフリックス、フルル、アマゾンプライム、ユーチューブプレミアムなどのオンラインストリーミングサービスは、ボックスオフィスに迫るほど急成長している」と診断した。ボックスオフィスの成長時代は事実上終わったということだ。

◆ カルチャーフレックス、解法になるか

国内劇場がOTT時代の解決策として掲げるものは映画館を「カルチャーフレックス」に変貌させるものだ。去る6日に再開館したCGV江辺店の「ブック&ラウンジ」が代表的だ。この映画館のロビーの一方は、壁全体を1000冊の本でいっぱいに満たした。旅行・趣味、生活・エッセイ・ヒーリング、建築・インテリア、写真・グラフィックス、マガジン、児童などの6つのカテゴリーに分けた複合文化空間だ。

ファン・ヂェヒョンCGVコミュニケーションチーム長は、「全世界の新進アーティストの作品を鑑賞することができるデジタルアートギャラリー」だとし、「ブックトークや名士の講演など、さまざまなプログラムを計画している」と述べた。

「ヒーリング」「アナログ感性」というコンセプトを打ち出した特別上映館「シネ・アンド・フォーレ」も特記するに値する。内部の規模は48坪(165.28平方メートル)に達するが、上映館は壁面を「スカンディアモース」で覆い、床には室内芝を敷いた。座席はマットとビーンバックなどを用意し、酸素発生器まで備えて快適な休息が可能にした。「映画の森」という上映館の意味に合わせて「自然への回帰」というこの頃のライフスタイルを反映したものだ。上映前に新鮮なリンゴとリンゴジュースを味わうことができる「青松リンゴ自動販売機」などを設置したことも目立つ。

未来型シアタープラットフォームである「スマートシネマ」も選択肢の一つだ。

スマートシネマは第4次産業革命の時代を迎え、映画館を最尖端化することが骨子だ。人工知能(AI)、音声認識、ビッグデータ技術などにしたがって、観覧環境を新たに造成しようというものだ。これらはすべて観客の便宜増大が目的だ。

ソ・ヂョン代表はこれらとあわせて「2020年までに11ヶ国に1万スクリーンを確保することで、映画館の86パーセントが海外にある、名実ともにグローバルブランドに成長させる」と語った。

[キム・シギュン記者]


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每日經濟新聞日本語版は専門翻訳会社O2CNIで代行しています。原文と翻訳の間に多少の違いがあり得ます。

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