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斗山重工、発電用ガスタービンを国産化
記事入力 2019-09-19 17:47 | 記事修正 2019-09-23 16:17:08
去る18日、斗山重工業の従業員が発電用大型ガスタービンの最終組み立て作業を進めている。 [写真提供=斗山重工業]

去る18日、慶尚南道昌原市 貴谷洞(クィゴクトン)の斗山重工業ガスタービンプラント。サッカー場9面の広さの巨大な工場内の一方を覆っていたブロック膜を取り除くと、長さ12メートルで重さ70トンの巨大なローター組立体が姿を現した。コンプレッサーやブレードなどで接続されているローターは、ガスタービンの「脊椎」役割をする中心軸だ。現場を案内していたキム・ホジョン生産技術チーム部長は、「ローターには460あまりのタービンブレードで組み立てられているが、それぞれの価格が中型車一台の値だん」だとし、「ブレード一つで自動車の10倍に達する出力を出す」と述べた。

姿を現したローターアセンブリはしばらくしてクレーンに吊り下げられ、工場のまんなかに位置する固定組立体の内部に移された。この状態で上部カバー(ケーシング)を覆せて燃焼器を組み立てると、ガスタービンの最終組み立てが完成する。

キム部長は「最終的なアセンブリの重量は320トンに達した」と説明した。斗山重工業が18日、昌原本社で270メガワット級の発電用大型ガスタービン「DGT6-300H S1」の初回品の最終組み立てイベントを開催した。現在は工程率95%で、年内に社内で性能試験に入る予定だ。発電用大型ガスタービン産業の不毛の地だった韓国は、性能試験に成功すると米・独・日・伊に次ぐ5番目の独自モデルの保有国となる。

モク・チンウォン斗山重工業パワーサービスBG長(副社長)はこの日のイベントで「各競合他社は一様に、二次大戦時にジェットエンジンを開発してジェット機を作っていた国でなければガスタービンは絶対開発できないと言ったが、私たちは政府支援と産学研に中小企業まで、知恵と能力を総動員して最終的に開発に成功した」と強調した。斗山重工業は先だって、2013年に政府が推進した韓国型標準ガスタービンモデルの開発国策課題に主導的に参加した。事業推進のために政府が約600億ウォンを投資し、斗山重工業も自主的に総1兆ウォン規模の研究開発費を投資している。

部品数万4万個に達する発電用ガスタービンは「機械工学の花」と呼ばれる。航空機のジェットエンジンよりもはるかに高い技術力を必要とするというのが会社側の説明だ。核心は金属部品を1500度以上の高温でも耐えられるようにする、超耐熱合金の素材技術と複雑な形状の部品を実装する精密鋳造能力だ。

イ・グァンヨル斗山重工業ガスタービン開発・設計常務は、「タービンブレードの場合は熱に強いニッケル超合金で作るが、表面に直径0.6㎜の微細孔が360以上もあいている」とし、「この穴を介して冷却空気が外に流れ出て、表面に「エアカーテン」を作る。これによってブレードの表面温度を最大400度下げることができる」と語る。独自開発したガスタービンは、斗山重工業の新たな成長動力になる見通しだ。経済効果も相当なものだ。

斗山重工業によると現在、国内の発電所で運営しているガスタービンは全149機が全て輸入だ。ガスタービンの購入費用だけで約8兆1000億ウォンになり、維持・補修などその他の費用を含めると輸入に依存している総費用は12兆3000億ウォンに達する。斗山重工業の関係者は「今後は複合発電所の増設過程に国産ガスタービンを投入すると、2030年までに輸入代替効果は約10兆ウォンが期待される」と述べた。

斗山重工業は海外発電・プラント市場の低迷と、政府の脱原発政策の影響で経営難に悩まされてきた。パク・チウォン斗山重工業会長が19日、フェイスブックに「できるだろうかと長く悩んだ末に決めたプロジェクトがついに実を結んだ」と感激していたことも、このような理由からだというのが会社関係者の説明だ。

ガスタービンの独自開発は、半導体・造船・二次電池に続くもう一つの克日事例でもある。

斗山重工業は最近まで、OEM方式でガスタービンを製作して三菱に納品してきた。源泉技術を持っていなかったことから三菱から図面を買い、ブレードなどの高付加価値部品は全量を日本から輸入しなければならなかった。

三菱側は「国策課題に参加しないならばより良好な状態での協力関係を続けるが、参加する場合は関係を切る」と斗山重工業を圧迫し、実際に2016年に協力関係を断絶した。

「DGT6-300H S1」は韓国西部発電が推進する500メガワット級の金浦熱併合発電所に供給され、2023年から商業運転に入る計画だ。斗山重工業の関係者は、「2026年までに国内外の受注を通じてガスタービン事業を年間売上げ3兆ウォン、年間雇用誘発効果3万人規模に育てていく」と語った。

[昌原=ノ・ヒョン記者]



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每日經濟新聞日本語版は専門翻訳会社O2CNIで代行しています。原文と翻訳の間に多少の違いがあり得ます。

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