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退勤後はコーディング教室...週52時間制で新風俗
記事入力 2018-08-08 17:52 | 記事修正 2018-08-10 16:08:47
文系出身の会社員Aさん(41)は、ソウル市江南のある私設キャンパスで「ベンチャーキャピタルが教えるスタートアップ投資誘致」課程と「ブロックチェーン開発入門」プロセスを同時に受講している。 第4次産業革命の激的な変化の中で、技術門外漢だと疎外されるかとおびえるAさんは、「昼耕夜読」の道を選択したわけだ。 Aさんは「大学で4年間学んだ知識で今の職場に通っているが、いつ会社がなくなったり切られるかもしれないという不安は大きい」とし、「週52時間勤務制の施行後に残るはんぱな時間を活用し、スタートアップ創業などの第2の道を模索している」と言う。

商経系出身の会社員Bさん(30)は、職務教育機関のラーニングスプーンズ(Learning Spoons)が実施する「データ科学者コース」を受講するために会社に辞表を提出した。この課程は1000万ウォン近くかかる費用に加えて全日制なので、一般の会社員は受講はほとんど不可能だ。そのうえ課程を終えても学位は与えられない。ところがこの課程を通過すると、データ科学者としての実務能力を認められることがあり、果敢な挑戦を行ったわわけだ。 Bさんは「専門性なしに生涯、会社と上司にぶら下がって生きる人生を生きたくなかった」とし、「すべてのものがデジタルに転換される時期に、自分だけの競争力を備えたかった」と言う。

週52時間勤務制の実施後に、会社員の間でモバイルアプリケーション(アプリ)、コーディング、ブロックチェーンなどの情報技術(IT)の研究ブームが起こっている。ソウル市の江南にある職務教育専門機関」ラーニングスプーンズ」によると今年の7月、該当の制度が実施された後の受講生全体の中で会社員の割合は15%ほどに増えた。以前は一講座あたり会社員の割合は10%未満だったことに比べるとかなり増加した。「ファストキャンパス」は6月までに3000人水準だった受講者が、7月からはマーケティング効果で6598人に増えた。

特定企業から団体で職務教育を受けに来ることも増えている。これまで社内で行っていた職務教育が労働時間に含まれる状況で、会社では教育費支援を条件として、従業員が余暇時間を活用して教育を受けるように奨励するわけだ。例えばGSグループの系列会社に勤務する職員5人が一度にラーニングスプーンズで開設した「エクセルVBAを活用した業務自動化」講座を受講したり、某生命保険会社の従業員が団体で「エクセルを使用したデータ解析と可視化」講義を受けると申請した。ラーニングスプーンズのイ・チャンミン代表は、「週52時間制度が施行された後、会社員が講義を聞きに来ることが確実に増えた」と言う。

このように、会社員らの人気を集めている教育課程にはいくつかの特徴が観察される。

まず受講生らの「身代(価値)」を大幅に向上できる、IT実務に直結した講座だ。例えば「データ分析幼稚園CAMP」(ファーストキャンパス)、「一行ずつコードを見ながら原理を学ぶマシンラーニング入門」(ラーニングスプーンズ)などだ。デジタルにすべてが転換される未来に対し、不安におびえる文系出身の会社員らには魅力的だ。工学を専攻したり自然科学の専攻者らが、さらに深い学習のために訪れるケースも多い。

第二に、多くの時間を投資しなくてもよい。ほとんど週のうちで1~2日ほどずつ、半日程度を投資する課程だ。週52時間勤務制を実施する職場に通う人々であれば、平日にこの程度の暇を出すことができる場合は多いので、以前は多くの人が集まりにくかった講座も開設されているように見える。

第三に、受講料は安くない。ファーストキャンパスが運営するオフライン教育「Rを活用したデータ分析入門CAMP」のような場合、総12回の講義が行われるが受講料は160万ウォンで、時間あたりの授業料は14万ウォンというあんばいだ。それでもこの講座は早期締め切りになった。ファストキャンパスのパク・ソヨン マーケティングチーム長は、「購買力の高い会社員が大挙して受講申請をする傾向にあるために、プレミアム教育であっても投資する価値がある場合はさっさと授業を受けるケースが増えるようだ」と言う。

40代以上の壮年層が教育場を訪れることも新風俗だ。パク・ソヨン チーム長は、「教育場に行ってみると年齢の高い方が座っていることが多い」と言う。「第4次産業革命」狂風が吹き荒れて以降、世界的に「短く高価で効果が確実な」IT実務教育が壮年層に人気を集めているのだ。職務教育機関ヒューネット(Hunet)の関係者は、「さいきん会社員の夕方の風景が変わっているということを実感する」と言う。

ヒューネットは7月の時点で個人受講生は前年同月比で3倍に増加したと発表した。ヒューネットの関係者は、「7月が休暇の季節だという点を勘案すれば、異例の成長」だとする。この関係者は続けて「実務型オフライン講義であるデジタルマーケティング教育は平日の午後7~10時に授業が行われるが、毎回募集するたびに早期締め切りになる」とし、「会社員の夜の風景が変わっているということを実感できる」と付け加えた。

週52時間勤務制の導入以降、企業の従業員の教育形態も変化している。教育時間の短いワンデー(1 Day)教育の需要増加が代表的だ。ワンデー教育は必要な講義を一日中、集中的に聞くことができる教育形態を意味する。ヒューネットのチョ・ヨンタク代表は、「個人的な趣味活動のほか、会社生活に関する実務知識を深めたり、教養の講義・資格取得など、さまざまな自己啓発の形態を示している」と語った。

[シン・ヒョンギュ記者/イ・ヨンウク記者]


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每日經濟新聞日本語版は専門翻訳会社O2CNIで代行しています。原文と翻訳の間に多少の違いがあり得ます。

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